ChatGPTはリスクが高いのか？活用のポイントを解説

2024-03-26 トレノケート公式ブログ編集部人材育成

ChatGPTは命令を入力することで自身が求める回答を得られるツールです。短い時間で豊富な情報を提供してくれるため、多様なシーンで活用ができます。しかし、ChatGPTはセキュリティ面などで危険性が高いとも言われており、使う際は注意が必要です。とくに、ビジネスシーンにおいては使い方を誤ると企業の信頼を損ねたり、多くの人に被害が及んだりする可能性もあります。

今回はChatGPTの危険性について、なぜ危険性が高いと言われるのかを紹介します。

ChatGPTの主なリスク

ここからはChatGPTの代表的な危険性を紹介します。理由を知ることで対策をとりやすくなります。

不正確な情報の拡散リスク

ChatGPTが回答する情報の中には誤った情報が含まれていることもあります。ChatGPTの精度は日々向上しており、誤った情報を減らす取り組みも見られますが完全ではありません。誤った情報や不適切な文言をそのまま利用することで、信頼性低下につながる恐れがあります。

著作権侵害やプライバシー侵害リスク

ChatGPTはWeb上のテキストデータやユーザが入力したデータを元に、ユーザが求める文書やプログラミングコードを生成します。そのため、すでに存在する著作物を真似したり、プライバシーを侵害したりする可能性があります。

情報漏洩リスク

ChatGPTに入力した命令データは、他のユーザが利用する際の元データになり得るため、誤って機密情報を入力するなどにより、情報漏洩のリスクがあります。そのため、社内の機密文書を乗せてしまったり個人情報を載せてしまったりしないよう十分に注意する必要があります。

ChatGPTの危険性への対策法

ここからはChatGPTの危険性に効果的な対処法を3つ紹介します。危険から身を守るためには、リスクを十分に理解した上で、適切なセキュリティ対策を講じ、利用する従業員自身のITリテラシー向上が必要です。

APIの活用

セキュリティ対策の一環としてChatGPTのAPIが挙げられます。APIは「アプリケーション・プログラミング・インターフェース」の略称で、アプリケーション同士が情報をやりとりするための仕組みです。

ChatGPTに入力した命令データは、他のユーザが利用する際の元データになり得るため、ChatGPTのAPIを活用することで、APIを介した通信により、ChatGPTで入力または出力された情報は学習データに利用されずに済みます。例えば、自社サービスにChatGPTのAPIを組み込むとユーザが直接ChatGPTにアクセスするのではなく、自社のインタフェースを通じて利用できるようになるため、情報漏洩のリスクが低減します。

ITリテラシーの向上

ChatGPTを有効活用するにあたって従業員のITリテラシー向上は重要です。ITリテラシーは、「ITに関する知識を適切に理解して活用する能力」を指します。ITリテラシーを身につけることで「このシーンでは使ってはいけない」「この範囲でなら比較的安全に使えるだろう」と判断がしやすくなります。ITリテラシーの向上は個人で取り組むのはもちろん、ChatGPTを会社全体で活用する場合においては、企業全体で行う必要があります。

利用方法やルールの整備をする

業務上でChatGPTを使う場合、利用方法やルールを整備しましょう。たとえば、バックオフィス業務で使う場合「ChatGPTで行える業務は社内で使う文章のみに限定」とルールを設ける、取引先との契約書をすべてChatGPTに作ってもらうのではなく「契約書の雛形を作ってもらうのみに留める」といった範囲を定めることも有効です。

ChatGPT に関連する研修内容の紹介

ここからはChatGPTの研修内容について紹介します。ChatGPTは使い方を誤らなければ有用なツールのため、社内で勉強会を開催したり外部研修を通したりして理解を深めることが大切です。

ITリテラシー向上の研修

企業内でデジタルデバイスの活用が広がっていない場合、まずは基本的なITリテラシーを学べる研修の受講がおすすめです。デジタルデバイスの使い方から、利用の注意点、把握したい法律などを網羅的に学習することで、ChatGPTを利用する以外の際にも役に立ちます。

研修を通じて専門家に噛み砕きながら要点を解説してもらうと理解を深めやすいメリットがあります。研修の中で、疑似的にデジタルデバイスを利用するのも効果的です。

人間ならではのアイデア創出ができる力を培う研修

ChatGPTの利用においてはITリテラシー向上と合わせ「人間らしさ」を育む研修も必要です。ChatGPTは人間が考えもしないアイデアを創出してくれる可能性がありますが、今後普及するにつれてChatGPTのアイデアが世に溢れ、独自性が失われる可能性もあります。

企業が成長するためには「自社ならでは」の強みを生かした商品・サービスの提供が必要です。そのため、思考する習慣を身につけたり自社のビジョンを学んだりする機会を作り、生成AIに頼り切らず、生成AIを活用できる人材の育成が大切です。

生成AIの活用方法に関する研修

ITリテラシーと合わせて、ChatGPTなどの生成AIを活用する研修も効果的です。

たとえば、ChatGPTなどの生成AIからより精度の高い回答を得るために、プロンプトエンジニアリングといわれる生成AIに入力する指示文であるプロンプトの効果的な文法などを学習する研修があります。エンジニアの場合には、APIの利用方法などより高度な技術を学習する研修もあります。

意識不足で起こり得るリスクとは

ここからはChatGPTの危険性として従業員の意識不足により起こり得るリスクを紹介します。

生成AIに依存するリスク　

ChatGPTを使えるようになると、従業員が依存するリスクがあります。先に述べた商品開発の場においてChatGPTの有効性が認められた場合、従業員は自分で考えるのではなくChatGPTを使いアイデアを創出ばかりしてしまい、従業員の自ら考える力が衰えてしまう可能性もあります。ChatGPTなどの生成AIを利用する際には、どの部分までをChatGPTなどの生成AIに任せ、どこから人が行うのかを考えることが大切です。

誤認識のリスク

ChatGPTなどの生成AIに依存し考える習慣がなくなると、生成AIから得た情報を鵜呑みにし、そのまま利用してしまうリスクがあります。「ChatGPTが回答したから」と言って信じ込み、自分で事実確認せずにいるという誤認識が元で顧客や従業員間でトラブルが起こり得ます。事実を確かめる習慣付けが大切です。

活用時に知りたい生成AIガイドラインとは？

ChatGPTを始めとした生成AIの導入が進む中で多くの企業や組織が生成AIガイドラインを次々と発表しています。ここでは代表的な3つの生成AIガイドラインを紹介します。

デジタル庁が公開する生成AIガイドライン

デジタル庁が一般公開しているガイドラインとして「ChatGPTを業務に組み込むためのハンズオン」があります。こちらではChatGPTの仕組みや関連用語、従来のAIとの違いなどを網羅的に理解できます。ガイドラインで「なぜChatGPTは回答できるのか」「どのように使えば有効か」を把握できるため、ルールを定める前に目を通したい資料の1つです。

文部科学省が公開する生成AIガイドライン　

文部科学省が発表する生成AIガイドラインは小学校や中学校など、義務教育段階における生成AIの活用方法に言及しています。生成AIの概念や子どものデジタルデバイスへの向き合い方を含んでいる点が特徴です。教師・子ども・保護者3つの観点からどのようにChatGPTを使えばよいか解説されているため、教師や保護者の方にもおすすめの資料です。

一般社団法人ディープラーニング協会が公開する生成AIガイドライン

「一般社団法人ディープラーニング協会」が公開している生成AIガイドラインもあります。こちらでは各組織が生成AI導入時に必要なガイドラインの雛形を作成し、提供しています。

業務で初めて生成AIを導入する際は細かなルールの決め方がわからず迷いますが、こちらの資料を参照するとスムーズにガイドラインの作成ができるのではないでしょうか。
一般社団法人ディープラーニング協会の資料はこちら

まとめ

ChatGPTは日々精度が向上し、業務での実用化が多くの組織で見られます。しかし、ChatGPTを使う側のスキルを高めなければ誤った使い方をする可能性もあります。

ChatGPTを活用するには個人で学びを深めたり、外部から育成ソリューションを導入したりして知識の獲得が大切です。なお、生成AIの研修ソリューションをお探しの場合はトレノケートにご相談ください。DXや生成AIなど、これから求められるトピックに関する充実した研修を用意しております。