近年、メディアやセミナーで「リスキリング」という言葉を聞く機会が多くなっています。リスキリングは学び直しを指しますが、具体的にどのような取り組みをすればいいかわからない方もいるでしょう。
本記事では、リスキリングの意味や企業が得られるメリットやリスキリングを通じて育成したいスキルについて解説します。リスキリングに成功すると企業力は高まりますが、制度を整えたり従業員のサポートを行ったりなどの配慮が欠かせません。
ここからはまず、リスキリングの意味について理解を深めましょう。リスキリングの概要を把握し、自社の従業員の業務や育成に落とし込んでいきましょう。
リスキリングは、一般的に企業や従業員において職業能力の再開発や教育することを指します。また、近年はただ学び直すのではなくDX(デジタルトランスフォーメーション)において新たに発生する業務に対し、知識やスキルを習得する観点でも用語が使われています。
リスキリングとは、学校で学び社会に出た人々が、仕事の変化に応じて、新たに必要になった知識やスキルを獲得する際に用いる用語と理解しましょう。
「知識をつける」というと、大学に通い直したり専門学校に通ったりするイメージがありませんか。しかし、リスキリングは働きながら学ぶため専門の機関に通うだけでなく自宅で学ぶ選択肢も用意されています。なお、参考までに、学校に通うなど仕事から離れて学び直すことを「リカレント」といいます。
リスキリングの場合、業務の合間に研修に参加したり自宅でeラーニングを活用し学んだりすることが主流です。基本的には今の仕事を続けつつ、仕事の変化に応じて、必要な新たな知識を習得していくことがリスキリングです。
近年、政府の発表する資料や大手企業がリスキリングを推奨していたり、メディアでその重要性が発信されていたりします。しかし「本当にリスキリングに意味があるのか」と考える方もいるのではないでしょうか。実際に、リスキリングには多くの費用や労力がかかるため、見通しが持てなければ不安になるのも仕方がありません。
ここではリスキリングが企業にもたらす効果を2つ紹介します。
リスキリングはDX（デジタルトランスフォーメーション）が求められる時代に効果的です。DXは企業の業務形態や組織のあり方を刷新することも意味します。時代の変化に伴い必要になる業務やノウハウは日々変化し、とくに近年は速さが増しています。そのように変化に富んだ時代の中では従来の考え方ややり方にこだわっていては遅れをとってしまう可能性があります。
さらに労働力は年々減少し、企業の人材リソースも少なくなっています。人が少なく、かつ変化に富んだ時代を企業が生き抜くには従業員の育成が欠かせません。
企業が成長するためには、従業員それぞれのスキル向上が不可欠です。しかし、従業員には個々の強み弱みがあるため、それぞれに適した学びを用意しなければ有用な学びとは言えません。
これまで企業全体で研修を行っていたりセミナーを開催していたりしても、個人レベルで身についていなければ意味がありません。リスキリングを通じて一人ひとりに適切なスキル習得を行うと、企業の限りある人材を最大限活用できます。
リスキリングは世界中で取り組まれている試みですが、国内のリスキリング推進は海外と比較して遅れていると言えます。ここでは国内外におけるリスキリングの現状を比較し、日本の課題を確認していきます。
IPAのリスキリングの推進状況等を見ると、国内よりも欧米諸国の方が進んでいることがうかがえます。実際にDX白書2021では、「DXに必要な変革を担う人材の量を確保しているか」との質問に対して、日本では30.8%の企業が「大幅に人材が不足している」と答えている一方で、米国は20.3%との数値が出ています。また、変革を担う人材の質についても国内では30.5%の企業が「大幅に不足している」と答えている反面、米国では23.6%にとどまっています。
※引用元：DX白書2021
DX白書2021の情報からわかるように、日本国内では事業戦略において変革を行える人材が不足しています。企業がDXを推進するには事業そのもののあり方を考え直す必要もあり、そこにはIT技術への深い知見やリーダーシップ、時代を見通す力などが欠かせません。それらの能力は日々の業務の中で培うだけではなく、研修やセミナーに参加したり書籍を読んだりして補う必要があります。しかし、ハイレベルなスキルの習得を個人で行うには限界があり、やはり企業の取り組みとして、リスキリングを推進していくことが大切です。
企業は常に人材育成が求められます。今のリーダーに頼りきりの場合、その人がいなくなった時に他の従業員が判断に迷ったり、企業として進むべき方向性がわからなくなったりします。企業の未来を考えるならば継続してリーダー育成を行うことが欠かせません。
リーダーを育成するためには普段の業務の中で技術の伝承を行うことはもちろん、人間性を高めたりリーダーシップを学んだりする機会が必要です。
企業力を維持し続けるためにはリーダーの育成が不可欠です。ここからは次世代に企業をつなぐために欠かせない「リーダーに求められる要素」を4つ紹介します。いずれも政府が発表するDX白書2021の調査をもとに記載しています。
第一に、リーダーには変化に柔軟に対応できるスキルが求められます。近年はどの分野においても変化が激しく、それまで当たり前だった考え方ややり方が通用しないケースが多く見られます。なおこの変化が激しい時代についてはVUCA文化時代といい、下記の4つの要素を含んでいます。
*変動性（Volatility）
*不確実性（Uncertainty）
*複雑性（Complexity）
*曖昧性（Ambiguity）
情報が氾濫し、かつ確実なものが減っている中では変化が避けられません。起こりうる変化に対応し、適切な対策をとれる力がリーダーには必要です。
リーダーは数字を読み解く力も欠かせません。現場での業務を遂行するだけでなく、経営者目線で業績を読み解き適切な対策を打ちます。たとえば、売り上げが上がっているにもかかわらず、さまざまな経費も増している場合、業務の効率化や最適化が必須です。
伸ばせるところをより伸ばし、不必要なものを削るために何が必要かを見出します。その際に、IT技術の活用やより効率的な業務の進め方を提案することもあるでしょう。
リーダーは社内の変革だけでなく、顧客の考えを把握する力も欠かせません。企業は顧客のニーズを満たすためにさまざまな商品やサービスを提供しています。そのため、顧客のニーズが変われば自社が提供するサービスもおのずと変化するでしょう。
リーダーは自らアンテナを広げニュースや新聞、交流会などで確認することで、顧客（市場）からの声を最前線で察知する取り組みが欠かせません。なお、顧客との交流の際はコミュニケーション能力の高さや話題の豊富さも必要です。リスキリングを通じ、幅広い知識をつけ、顧客との話題の引き出しを増やしておくことも必要です。
企業を率いる人材には戦略的思考が欠かせません。企業が競合と差別化を図るために何が必要か、お客様に満足してもらい、かつ新たなお客様を取り入れるために何が必要かを考え、行動に落とし込める力が必要です。
戦略的思考はマーケティングや経営者向けの研修会に参加したり、ビジネス書籍を読んだりしてスキルを獲得します。リーダーは目の前の事象に対応するだけでなく、成功までの道筋を立てた上でその時々で必要なアクションを起こします。
ここからは従業員のリスキリング実行におけるポイントを4つ紹介します。従業員のリスキリングは各個人に任せるのではなく、企業主体で行いましょう。
まず、リスキリングを行う際は複数分野の同時学習はやめましょう。複数のスキルを同時に取得しようとすると従業員の負担が重くなったり集中力が分散し、取得までに時間がかかったりします。
従業員がリスキリングを開始したら継続的にフォローを行います。
リスキリングの場合、働きながら学習を進めるため業務の負担が多い場合は調整が必要です。たとえば、普段から残業をしている従業員の場合には、業務に影響がないように業務量の調整をするなど、学習時間の確保をする必要があります。
リスキリングを行う際には、他の従業員への負担も増える場合もあるため、部署内での体制組み直しや業務そのものの効率化も必要になります。
従業員がリスキリングを通して、学び終えた時のことをあらかじめ考え、学びを実践できるポジションを用意しましょう。習得したスキルも実践で活かさなければ意味がありません。
従業員目線でも学んだことを活かせない場合「何のために時間を割いて勉強したのか」と会社に対する不信感が募る原因にもなります。リスキリングではお金と時間をかけて従業員にスキルを習得してもらいます。そのため、企業として投資した分を業務に活かすことを考えた設計が大切です。
また、リスキリングに取り組む従業員に対しては労いの言葉をかけることも重要です。「力をつけてくれたおかげで助かった」「今後も期待しているよ」と一声かけることでモチベーションの維持につながるでしょう。
企業が従業員のリスキリングに踏み出すと、長期的なメリットをもたらします。一見、従業員の教育にお金をかけるため経費がかさんでしまうのではと考えますが、今従業員にお金をかけることで未来の企業を担える存在を創出できる可能性があります。
特に近年求められるDX分野への人材を新たに育成したり、時代に迎合したリーダーシップを発揮できる人材を育成したりすると、今後現状に変化が起こった際も生き延び、成長できる企業づくりにつながります。従業員のリスキリングは「先行投資」と捉えて取り組みましょう。なお、従業員のリスキリングには人材育成サポートの活用がおすすめです。自社での教育が難しい場合やより的確な学びを目指す場合はトレノケートの人材育成ソリューションをご検討ください。