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リスキリングとは、「新しい技術革新、ビジネスモデル、職業などの変化などに対応するために、必要な知識やスキルを学び新たに獲得すること」です。
類語の「スキルアップ」「リカレント教育」「OJT」「自己啓発」などと比較すると、DX（デジタルトランスフォーメーション）により新しく生まれる職業や技術に適応することに、より強くフォーカスしています。
注目を集めるきっかけになったのは、2020年１月世界経済フォーラム（ダボス会議）での、2030年までに10億人のリスキリングを目指すという提言です。
同調査リポート「雇用の未来」によると、2027年までに世界で約4分の1の仕事が変化する見通しであり、8500万人分の雇用が消滅し、約9700万人分の雇用が創出されるとされています。また将来競争力の高い企業として生き残るための条件は、現在の従業員のリスキリングやスキル向上への投資となっていく、とも言及されています。
「仕事の未来レポート2020」：景気後退と自動化技術が仕事の未来を変える一方で、新たな仕事の需要も
日本でも2022年10月には岸田総理が、リスキリングに今後５年間で１兆円投入すると表明したことも話題になりました。
日本企業におけるDXへの取り組みは、依然として海外に比べ大きな遅れがあります。
DX白書2023の調査によると、DXに対して「全社戦略に基づいて取組んでいる割合」は米国が68.3％に対して日本が54.2%と14.1%の差があります。（図表1-7）
またDXの成果に対する状況を見ると、「成果が出ている」日本企業の割合は58.0%に対して、米国は89.0%。41.0％もの開きがあります。（図表1-9）
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）DX白書2023（図表1-7） （図表1-9）
https://www.ipa.go.jp/publish/wp-dx/gmcbt8000000botk-att/000108041.pdf
日本でDXへ取組む企業の割合は増加しているものの、成果のポジティブな実感において日米差はまだ大きいという現状があります。
DX推進に必要なスキルを持つ日本の人材は、質・量ともに全体的に大幅に不足しており、DXへの取り組みが進む中で、むしろ不足感は拡大しています。
2022年度調査では、「DXを推進する人材の量が充足している」と回答した割合が日本は10.9%、米国は73.4%で、62.5％の差があります。（図表1-21）。
またDXを推進する人材の質に「過不足はない」と回答した割合が日本は6.1%、米国は50.8%で、44.7％の差があります。（図表1-22）。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）DX白書2023（図表1-21） （図表1-22）
https://www.ipa.go.jp/publish/wp-dx/gmcbt8000000botk-att/000108041.pdf
これらの調査結果を見ると、人材の絶対的な不足がDXの推進を妨げていると言えます。
このようなDX人材不足の状況を背景に経済産業省は2022年12月、個人のリスキリングや企業の人材確保・育成の指針として「デジタルスキル標準v1.0」を策定しました。下記の2つで構成されています。
１） DXリテラシー標準：全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準
２） DX推進スキル標準： DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準
特に「DXリテラシー標準」に関しては、全てのビジネスパーソンが、共通して身につけるべきもので、「Di-Lite」として定義されています。
Di-Lite https://www.dilite.jp/
現在、「ITソフトウェア領域」「数理・データサイエンス領域」「AI・ディープラーニング領域」の3領域があります。具体的にはそれぞれ「ITパスポート試験」「G 検定」「データサイエンティスト検定」の3つの試験とその学習範囲のスキル習得を推奨しています。
DXリテラシーは、経営層やITエンジニアなど一部の役職の方だけが知っていればよいと思われがちですが、そうではありません。デジタルを「使う」側の、全てのビジネスパーソンにも必要な素養です。最初のマイルストーンとして、目指してみるのはいかがでしょうか。
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研修 日数： 1日
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DXの基礎知識と考え方を学んだうえで、自社のDXについて考える演習を行います。
「DXを推進したいが、どこから手を付けたら良いものか……。」とお悩みの方におすすめです。
eラーニング 標準学習時間： 2時間
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研修 日数：１日
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研修 日数：１日
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